いろいろな会社でコンサルティングやトレーニングをやっているが
ハッキリ言えば、どこも大変である。
国内市場に関するマーケティングの手伝いが多いが、
サブプライム以前から状況は厳しい。
20~64歳人口はすでに98年のピークから300万人以上減少している。
利益を出すために経費の節減は徹底しているし、
メーカーであれば原価低減に必死だ。
流通が組織化して価格競争も激しく、取引条件も厳しい。
一方で、流通業界もラクではない。CVSなどでも、
日々の利益をコツコツと積み上げるために日夜奮闘している。
現場の社員は、どこでも大変なのだ。
そのような現場から見て、テレビ広告の価格は、
「理解しにくい」ものなのである。
しかも効果に関しては、未だアヤフヤで、
そのアヤフヤ度に最近みんなが気づいてきた。
現場は既に気づいている。
わかっていないのは、局や代理店の一部の上層部だろう。
利益の観点から見るときの適正価格とは言い難い。
マーケティングの観点から見て、テレビを含めたマス広告の
真の適正価格はどのくらいなのか?
このテーマに切り込むコンサルティング・ファームも増えている
ようだが、来年辺りにはかなりの企業が「削減」から
「構造の見直し」に舵を切るように思っている。
4月度から販売促進関連の予算編成は
大きく変わっていくのではないだろうか。
http://www.naotoyamamoto.jp/blog2/archives/2008/11/post-50.html
こういう方がいうと説得力が違うな。
結局見たくないものを見ないように、
もっというと見せないように、してる面があるんじゃないでしょうか。
僕はこのことを声を大にして批判する立場にはないですが、
ネット広告のよいところは精一杯伝えていくのが責任だと思う。
ということで、資料もう一回見直します。

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